日本不動産昔ばなし Ｖｏｌ．７

で、
なんで情報伝達の技術の話にまで
飛んだのかといいますと、
情報技術の発達と公示制度というのは
非常に密接に関わりあっているのでは
ないか？

と思ったからです。

つまり、
情報伝達の技術が発達していない時代において
誰と誰が不動産の取引をするのかというと
それはもう、位置的に近しい者同士がする、
ということになります。

だって、
情報が開けていない時代に、
江戸の町民が大阪の土地を買うか？
というと、
情報が入ってこないのだから、
「買おう！」という気持ちにまずなりません。

そうすると
もっぱら不動産の取引は
情報の行き来が可能な範囲でなされる
ことになります。

せま〜い世界で取引がされる、
ということです。

ならば、
公示制度としても、
そのせま〜い世界を充足すれば
それで足るということになります。

江戸なら江戸の、
大阪なら大阪の、
その土地にあった公示制度を充足すれば
それでこと足りる。

全国統一である必要が無いわけです。

しかし、
情報技術が発達して、
世界が広がればそうはいって
られなくなります。

誰にとっても信頼のおける公示制度
というものが整備されなければ
不動産取引の円滑が害されてしまいます。

だから、
郵便や電話、電信が整備され始めた
明治の初期に、
不動産公示制度は思考錯誤を繰り返し、
登記制度というものを整備したのでは
ないかな〜〜〜〜

な〜んて、
思ったわけです。

今回の記事は、
かんぺき私の個人的な妄想なので、
話はんぶんに聞いて下さいね　笑

坂本龍治